マルチ&悪徳商法SOS−FILE   http://www.sos-file.com/
マトリックス商法 備     考 キーワード 苦情件数
iPod 1
 『イーベイ』などのオンライン・オークションで、『iPod』(アイポッド)といった人気商品を掲載して、「マトリックス商法」と呼ばれるマルチ商法のサイトに誘導する詐欺が横行している。たくさんのメンバーを登録させれば、商品を無料で入手できるチャンスが拡大する仕組み。合法的な購入グループを装っているが、実際には昔からあるネズミ講と変わりがなく、どこの国でも違法。

iPodを使ったマルチ商法がイーベイで急増中
Leander Kahney

2004年2月11日 2:00am PT  オークションサイト『イーベイ』でデジタル音楽プレーヤーの『iPod』(アイポッド)を検索すると、プレーヤー本体や関連製品の出品が2000件以上も見つかるが、入札する場合は用心したほうがいい。これらの出品のうち数百件はマルチ商法式の詐欺への勧誘だからだ。

 イーベイでは「マトリックス商法」と呼ばれる新手の詐欺がはびこっている。これは合法な購入グループを装っているが、実際には昔からあるネズミ講となんら変わらず、どこの国でも違法だ。

 多くの場合、イーベイの利用者は、iPodやゲーム機や携帯電話といった人気商品を25ドルや40ドルといった信じられないような安値で提供すると持ちかけられる。

 お買い得品を手に入れようとすると、このアイテムには入札しないよう伝えられ、代わりに『マイスリーモバイル』(My3Mobile)や『フォン・マトリックス』、『ゴラクス・コム』といったサイトへ誘導される。これらのサイトでは、CDや電子書籍といった商品を購入した顧客に、iPodや携帯電話を無料で提供すると謳っている。

 この甘い誘い文句には落とし穴があり、さらに多くの人が購入契約を結ぶまで、無料のiPodは手に入らない仕組みになっている。商品を購入すると、買った人の名前がリスト(画像)に追加される。新規メンバーが加入すると、購入者のリストは順次繰り上がる。リストのトップまで登りつめると、ようやくiPodが手に入るというわけだ。

 こういったプロセスにかかる時間を短縮するため、購入した人はこの仕掛けに新規メンバーを勧誘するよう奨励されることが多い。冒頭のイーベイでの出品には、こうした裏がある。罠にはまった人々が、新規メンバーを勧誘するのにイーベイを使っているのだ。

 イーベイの広報担当者は、こういった詐欺は確認していないと述べている。だがイーベイは、内容が明示されていて、カテゴリーが正しい限り、商品広告のかたちで出品することを許容しているという。出品が規則に違反していれば削除されるし、違反を繰り返すと利用禁止になる。

 広報担当者は、イーベイに掲載されているマトリックス商法の少なからぬ件数について、「サイトには常時2000万点の商品が出品されている。全体から見れば、これは微々たるものだ」と述べている。

 しかし実際には、イーベイではマトリックス商法はごくありふれていて、これだけ普及しているのは合法であることのしるしだろうと思い込む買い手もいる。

 「これだけたくさんあれば、何か期待できるものがあるに違いないと考える」と、ニューヨーク在住のグラフィック・デザイナー、ダニー・イーさん(22歳)は語る。イーさんは、40ドルのCDを買ってiPodを無料で手に入れるために、マイスリーモバイルに登録した。

 イーさんは、イーベイの出品を通じて勧誘され、先週マイスリーモバイルで40ドルのCDを買い、その後イーベイで自分もiPodの広告(画像)を出したという。イーさんはまだCDもiPodも受け取っていない。

 詐欺に巻き込まれていることを告げられたイーさんは、驚きを表した。

 「何かおかしい感じはしていた」とイーさんは語る。「昔から結構疑い深かったし、今でもそうだ。けれど、たった40ドルだし、いいじゃないかと思った。うまくいったら儲けものだし、うまくいかなくてもたいしたことはない。いい勉強になるさ」

 イーベイでのマトリックス商法の流行は、週刊のニュースレター『ニード・トゥー・ノウ』でクローズアップされた。このニュースレターは、詐欺がイギリスで横行していると指摘した。

 米連邦取引委員会(FTC)で消費者詐欺の取り締まりを行なうジェイムズ・コーム弁護士は、マトリックス商法の話は初めて聞いたが、聞いた通りだとすれば違法だと述べている。

 「そんなことが起こっているとすれば、間違いなく違法だ」とコーム弁護士。

 コーム弁護士によると、マトリックス商法は昔からあるマルチ商法に似ているが、マルチ商法で一般的な現金の見返りではなく、iPodや携帯電話を保証するという点が違うという。

 コーム弁護士は、こうした商法がうまくいかないことは、少し計算してみればわかると指摘する。マルチ商法の規模が拡大すれば、それを支えるのに必要な新規メンバーの数も急激に増える。こうした仕組みを維持するのに必要な人数は、連鎖を十数回繰り返すと地球の総人口を超えてしまう。実際には、それよりはるか前に崩壊するが、初期のメンバーは保証されたものを得られることもあると、コーム弁護士は説明する。

 「何ももらえない人の方が、何かもらえる人よりもつねに多い」とコーム弁護士は言う。「誰もが勧誘しているが、全員がiPodをもらえるわけではない」

 マトリックス詐欺の問題を抱えているのはイーベイだけではない。

 人気のオンライン案内広告サービス『クレイグズリスト』を運営するクレイグ・ニューマーク氏は、クレイグズリストにもマトリックス商法の広告が出ることがあるが、通常はユーザーのコミュニティーが排除すると話す。

 「この商法は厳しく非難されるのでそれほど出てこない。われわれのコミュニティーはこういうことに関して実に賢明だ……。結果として、速やかに排除できている」とニューマーク氏は語った。

[日本語版:高橋達男/高森郁哉]